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朝食の炭水化物が社会の和を変える。 [食材]

昨今は、朝食を軽食で仕事に出かけるなど、朝食を軽視する人が増加していますが、学者や栄養価の研究家などで、その是非が分かれるところです。

識者の論には、朝食を抜くとその日のエネルギーが不足し、一日の集中力不足になることや、学業の低下が言われています。

さてこれに関して、朝食に炭水化物を摂りすぎると、その日は攻撃的になると言う論文が発表されました。

それは今回、ドイツのリューベック大学の研究者らが、米国でも権威のある科学アカデミーの機関誌『Proceedings of the National Academy of Science』に、朝食に食べる炭水化物の割合が多すぎると寛大な心が失われ、より攻撃的になると発表したのです。

この研究では、87名のボランティアを対象に、事前に。朝食に何を食べたかの聞き取り調査を行い、その後2人1組のペアになってもらい、2人のうちの1人(A)にお金を与えて、2人で配分するゲームで、その配分を決めるのはAで、AはパートナーのBに配分金額を提示し、Bがそれに同意すれば2人はその割合でお金をの配分すると言うものですが、もしBが拒否すれば2人ともお金をもらうことはできない、「最後通牒ゲーム(ultimatum game)」と言うゲームです。

この実験前の予想では、殆どの人が、自分の配分が少ないと感じても提示された金額に同意するだろうと思われていましたが、結果は、その配分に同意したのは「低炭水化物の朝食を食べた人」が76%、「高炭水化物の朝食を食べた人」は47%という結果でした。

其の後更にボランティア24名に、高炭水化物の朝食と低炭水化物の朝食を食べる人をランダムにグループに分けして、更に2日間にわたってこの追跡調査をしたところ、「低炭水化物の朝食を食べた人」では40%、「高炭水化物の朝食を食べた人」では31%の同意率となりました。

この結果で、朝食に炭水化物を摂り過ぎるとその日は攻撃的になりやすいだけでなく、栄養のバランスがうまくないと社会的判断能力にもネガティブに働く可能性があると判断されたのです。

他方の低炭水化物を摂取した人たちの血液を調べた結果からは、ドーパミンやその原料となるチロシンの増加が見られて、これからも炭水化物の摂取量を少なめにすることで、寛大な心を持ちやすいと考えられるのです。

故に、偏った食事は健康に限らず、精神的面でも悪影響を与える事が想定され、朝食はもとより、1日を通して栄養バランスの良い食事を摂ることが、人の「和」に大切と云えそうです。

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不登校・ひきこもり・統合失調症は「オープンダイアローグ」で脱却 [精神障害]

斎藤 環(さいとう たまき)氏は、筑波大学大学院社会精神保健学研究室勤務で、最先端精神医療の研究者として知られます。

氏の研究から、心身ともに健康的に生活するためのエッセンスを学びます。

斎藤先生は、近年、北欧で生まれた「オープンダイアローグ」という、統合失調症患者に対する関係者の公開アプローチ手法に出会い感銘しました。

北欧で生まれた統合失調症患者に対する劇的な治療方法は「オープンダイアローグ」と呼ばれ、その中心は家庭療法の、言葉や物語を重視する「リフレクティング」と言う手法で、この治療法は、専門家と共に家族と本人が症状について話し合い、その後、複数の専門家が密室で本人の治療法について、本人や家族の前で意見を述べ合い、本人がそれを観察したうえで、自発的に、自分の治療法を決断すると言うものです。

その経緯は、1980年代に薬を用いない療法の家族療法が注目され、その治療法の原則が整い、臨床治療の結果、病床数が300から22に減少したことと、「患者がいないところで治療をしない」と言う治療モデルの導入が急速に促進されました。

その実践の方法は、クライアント参加型でオープンに行われ、次の12の基本要素を持ちます。

複数以上のセラピストがチームミーティングに参加する。
家族と友人や知人などの関係者が参加すること。
開かれた質問を使うこと。
クライアントの発言に応答すること。
現場の今の瞬間を重視すること。
多様な観点を明るみに出すこと。
会話の中で関係が強い点に焦点を当てること。
問題の発言や行動は事務的に対応し、その内面を注意を重視すること。
症状よりも、クライアント自身の言葉と物語を深めて行くこと。
治療に関し、専門家同士の会話(リフレクション)を高めること。
透明であること。
不確かさに耐えること。

この治療法の利点は、本人が、専門家の議論を聞き、「対話」を通して、客観的に自己評価ができることと、専門家の意見や評価が直接得られることです。

「対話」とは、説明、説得、議論は含まれません。
「対話」とは、その話題に目的を設定しないで話し合うことです。

日本の治療は、医療側の目的主義や正しさを説明や説得する方法が多く、その一方的な説得や否定、又は、馬鹿にされるなどと感じて、本人の人格が無視され、無力化してしてしまう危険性があります。

クライアントにたいして大切なことは、安心すること、対話が十分行われること。
により、対話を深めることで完治へつながります。

現代社会においてひきこもりや統合失調症は、一般的にも聞かれるようになってきた現在、日本の精神科の世界では、その中心は、投薬治療が現状です

北欧で生まれた統合失調症患者に対する「オープンダイアローグ」の効果は劇的で、欧州で統合失調症の数で最悪とも言われたフィンランドが劇的に数を改善し、今では広く使われている手法と言います。

この内容は、治療法と言うよりはメンタルケアシステムという仕組みであるところも注目すべき点だそうで、通常は家族療法は家族だけですが、オープンダイアローグは友達、親戚、そして医師やセラピストら全員が驚くほどフラットな関係性の中で進みます。

斎藤先生は、今後この手法が将来的に必ず日本でも使われるようになるとして、精神疾患は薬の投与などをせずとも、人間関係修復で改善するもので、それを自らパイオニアとして、この手法に関する研究を推進されています。

氏は、最先端の精神医療の形に触れながら、「オープンダイアローグ」を中心に、現在も多くの人々が心の闇と向き合う方法について考える機会となれば、こんなに嬉しいことはありませんと、語っています。



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暗号通貨時代が世界の金融革命を起こし大きな経済格差を起こす [暗号通貨]

日本での暗号通貨はこの10年社会の陰で静かに存在成長していましたが、今年から急速にその存在が認知され始めました。

その代表格の暗号通貨のBIT-COINは、発売当初の黎明期の価格より現在の価値は、約280000倍に成長しています。

現在は、その他の種類を含め国内外の暗号通貨は、約8,000種と言われ、当に暗号通貨の戦国時代になってその生存を競う成長期にあります。

この為に、昨今この暗号通貨の流れが拡大し、法律の改正整備やその取引所、取扱店なども増えて、漸く一般にもその言葉が広がり始めています。

日本では既に、ビットコインやイーサリアムなど、その他の仮想通貨の取引が、東京三菱UFJ銀行、SBI銀行、NTT、リクルート、ビックカメラなどの大手企業や、海外企業のグーグル、マイクロソフト、アップルなどの世界的大企業がその取り扱いを始め、取引に参入しています。

日本で開業の暗号通貨取引所は、「コインチェック」があり、開業予定に、「SBIバーチャル・カレンシーズ」や「GMO」があり、これから増えると予想されています。

これらの暗号通貨時代の到来は、100年に一度言われる稀有の「貨幣のバブル」期の到来であり、国民は、その成長する暗号通貨の選択が必須となり、この「貨幣バブル」の波に乗ることで、老若男女に関係なく、容易に暗号通貨長者隣ことが出来る、絶好の好機を迎えているのです。

恐らくこの15年程度で、銀行と現金は姿を消し、国民は否応なしに、電子マネー財布(ウォレット)による尻引社会に変貌すると思われます。

ただ懸念されるのは、この暗号通貨の影響は、急激な経済格差階層社会が生ずることです。

ので、可能な限り早急に、今ある資産を、確かな情報の元に、主要の暗号通貨に変えておくべき時となったのです。



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金融は暗号通貨時代へ [暗号通貨]

国際通貨基金(IMF)専務理事クリスティーヌ・ラガルド氏の発言が、世界中の銀行家の間で大きな議論を呼んでいます。

彼女は9月末にロンドンで行われたイングランド銀行のフォーラムの公の場で「銀行業は終わりを迎え、暗号通貨が勝利する」と言ったのです

「暗号通貨は、インターネットと同じくらい世界を大きく変えるだろう。それは、各国の中央銀行や従来の銀行業を別のものに置き換え、国家が独占している通貨システムに挑戦する可能性を切り開くものとなる」と述べました。

暗号通貨とは、日本では一般的に「仮想通貨」と呼ばれていますが、これは、クレジット決済と同様のデジタルマネーを意味し、国内でも三菱銀行や、SBIホールディングス、GMO、など各社がコインの発行(マイニング)やそれらの取り扱いを加速しています。

「暗号通貨」のメリットは、国が発行する貨幣の信用をもち、その取引が銀行を経由せずに、ブロックチェーン経由で世界の個人口座(財布)に、安全で瞬時に行われるもので、手数料も安いので、そのメリットが大きく、グローバルの世界で、これからは現金がコインに代わる時代を迎える通貨になると予想されるものです。(ブロックチェーンとは、デジタルマネー理交換機です)

即ち「暗号通貨」が、技術そのものによって、国家通貨の在り方や従来の金融仲介業務が、暗号通貨によって置き換えられ、従来の銀行業務が劇的な変化を遂げ、グローバルな広範な「世界統一デジタル通貨」化への金融サービスに生まれ変わることを語っているのです。

ラガルド氏の言うことは、IMFのSDR(特別引出権)を、デジタル通貨に置き換えることを決定した証左とも捉えることができ、この変化が進むさきには、銀行そのものが不要となり、銀行員という職種も世の中から消えてしまうことを意味するのです。

特別引出権とは、国際通貨基金に加盟する国が持つ資金引出し権及びその単位のことです。

専門家は、これは、中央銀行システムを西側世界に押し付け、政府の債務証券(その国の紙幣=フィアット通貨)を印刷しまくって国民から富を吸い上げてきた世界主義の国際銀行家たちが、近い将来、独自のデジタル通貨を発行することによって、いよいよ世界統一通貨への具体的ステップを踏み出そうとしている明確な意思表示であるともいえます。

私達も否応なしに、「暗号通貨」通貨革命と金融革命の時代に呑まれることになります。



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筧(かけひ)千佐子に死刑判決 [ニュース]

京都地裁は7日、裁判員裁判の判決公判で、筧(かけひ)千佐子被告(70)を、夫や交際相手に対する殺人などの罪で、死刑判決を言い渡しました。

筧(かけひ)千佐子の連続青酸死事件のニュースは、既に8年を経過しての判決で、被告は、佐賀県生まれの福岡育ちで、子供2人、1959年大阪貝塚市の印刷工場主と結婚し、1994年夫の病死後、交際相手は10人以上で、それらの相手から保険詐欺などで手に入れた額は、10億を超えると言われます。

殺害の薬物は青酸化合物で、京都、大阪、兵庫3府県で起きた連続青酸死事件で、2009年、末広利明さん(79)未遂、2012~13年には、本田正徳(71)、日置稔さん(75)、夫の筧勇夫さんを等、夫や内縁男性ら4人に青酸化合物を飲ませて殺害したとして、これら3件の殺人罪と1件の強盗殺人未遂罪に問われた裁判です。

起訴状は、平成19~25年にかけて、京都府向日市の夫、勇夫さん(75)や、内縁関係にあった大阪府と兵庫県の男性の計3人を青酸化合物を飲ませて殺害し、神戸市の知人男性1人を殺害しようとしたとするものです。

この裁判で筧被告は、被告人質問で殺害の事実を認めながらも「殺害した動機などは分からない」など、その供述が二転三転し、また、筧被告を犯人だとする直接証拠に乏しく、弁護側は認知症の影響で責任能力はなかったなどとして無罪を主張していました。

法廷の争点は、筧被告が青酸化合物を所持していたか否かでしたが、殺害後に処分したプランターの中から青酸化合物が検出されたことや、被告人質問で筧被告も「以前経営していた工場の出入り業者から入手した」と証言していましたが、弁護側は、この出入り業者が特定できていないとして反論しましたが、中川裁判長は「供述は体験していなければしゃべれない内容」であることで、検察側の主張を全面的に採用し、また、被害者4人が自殺を図る背景や大きな持病もなく、この4人の容体が急変する直前に一緒にいたのは筧被告であり、「健康食品と偽るなどして青酸化合物を疑いをもたれず飲ませることができた」し、「その症状から4人とも青酸中毒に陥った」と指摘して、死因の特定が不十分とする弁護側の主張を退けました。

なおこの事件は、いずれも遺産の取得や債務返済を免れるための犯行であり「金銭欲のために人の生命を軽視する非常に悪質な犯行」で、死刑を免れない犯行であると結論づけました。

この判決に弁護側は即日控訴し、筧(かけひ)は朝日新聞記者との面会に応じ「まだ生きていたいので控訴をして、それでもだめなら諦めがつくので笑って死んでいくよ」と語ったと言います。




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